準耐火建築物まとめ|『イ-1・イ-2・ロ-1・ロ-2』の基準を解説

防火規定
  • 準耐火建築物って何?
  • 準耐火建築物にも種類があるって聞いたけどホント?
  • 「ロ準耐火」や「イ準耐火」のそれぞれの基準を知りたい。

こんな疑問に答えます。

本記事では、建築基準法における4種類の『準耐火建築物』について総まとめ。

建築基準法にもとづいた設計するためには『準耐火建築物』という用語の理解は欠かせないため、戸建住宅から特殊建築物まで建物用途を問わず、幅広い計画に役立つ情報かと。

このサイトは、確認検査機関で意匠審査を担当していた一級建築士が運営しています。

1000件以上の設計相談を受けて得た建築基準法の知識を、できるだけわかりやすくまとめるので、ご参考までにどうぞ。

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準耐火建築物は『イ-1・イ-2・ロ-1・ロ-2』の4種類

準耐火建築物とは、建築基準法で定められた一定の耐火性能を有する建築物のことで、4つの種類に分類されます。

 

どの準耐火建築物であっても、おおまかな基準は同じで、以下の①・②によって構成されます。

  1. 【共通事項】延焼ライン内の開口部に防火設備を設置すること
  2. 一定の準耐火性能を有する主要構造部(※準耐火建築物の種別ごとに異なる)

 

【共通事項】延焼ライン内にある開口部には『防火設備』が必須

どの種別の準耐火建築物を設計したとしても、延焼ラインにかかる開口部を『防火設備』にしなければならないという点は同じ。

 

防火設備」を設計するときは、告示仕様か大臣認定仕様のいずれかを選択することになります。

  1. 告示仕様:建築基準法の建設省告示第1360号に適合すること
  2. 大臣認定仕様:各サッシの種別ごとに、防火設備として大臣認定を受けているもの

 

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【準耐火建築物まとめ】基準を理解するためにおすすめの4記事

準耐火建築物は、それぞれの種別ごとに『主要構造部の構造』が異なります。

準耐火建築物について、詳しく理解したいという方のために、それぞれの基準と特徴を図解した、4つの記事を紹介します。

この4記事を読めば、『準耐火建築物』の全体像をつかむことができるはず。

 

準耐火建築物(イ-1)の設計基準とは

準耐火建築物(イ-1)における主要構造部の耐火性能は、ざっくり言えば「60分準耐火構造」。

特に、木造3階建て共同住宅、いわゆる『木三共(もくさんきょう)』を設計するときには必須の知識です。

準耐火建築物(イ-1)とは?3分でわかる設計の基準という記事で、”用語の意味”や”構造”を詳しく解説しています。

>>この記事を読む<<

 

準耐火建築物(イ-2)の設計基準とは

木造の戸建て住宅でも多く用いられる準耐火建築物(イ-2)

主要構造部の耐火性能をざっくり言えば「45分準耐火構造」です。

具体的にどのような設計基準を満たせばいいか知りたい方は、準耐火建築物(イ-2)とは?3分でわかる設計の基準という記事をどうぞ。

>>この記事を読む<<

 

準耐火建築物(ロ-1)の設計基準とは

鉄骨造の建物を設計してるけど準耐火建築物(ロ-1)の基準がよくわからない。

こんな悩みに答えます。

準耐火建築物(ロ-1)の構造をざっくり言えば「外壁耐火」。主に、外壁・屋根に防火被覆をほどこして、準耐火性能を確保することになります。

準耐火建築物(ロ-1)とは?3分でわかる設計の基準という記事で、図解を用いて解説しているので、ご確認ください。

>>この記事を読む<<

 

準耐火建築物(ロ-2)の設計基準とは

準耐火建築物(ロ-2)は、主に鉄骨造の建物を設計するときに多く用いられます。

ざっくり言えば「主要構造部不燃」。

主要構造部を不燃材料で構成し、外壁を防火構造以上の仕様とすることで、耐火性能を高めた建築物です。

詳しい仕様を知りたい方は、準耐火建築物(ロ-2)とは?3分でわかる設計の基準という記事をどうぞ。

>>この記事を読む<<

 

準耐火建築物の種類によって異なる「建築基準法の制限」

準耐火建築物の種別の選択は、設計に大きな影響をおよぼします。

主要構造部を準耐火構造で造り”イ準耐火”とするか、不燃材料で造ることにより”ロ準耐火”とするかで、建築基準法の制限が変わります。

 

竪穴区画(建築基準法施行令112条)』は、その一例。

例えば、3階建の事務所ビルを設計するとして、主要構造部が準耐火構造で造られた「イ準耐火建築物」の場合は竪穴区画が必要となります。

しかし、「ロ準耐火建築物」であれば、主要構造部が準耐火構造ではないので竪穴区画が不要となるケースも。

詳しい内容は、準耐火建築物(ロ-1・ロ-2)は竪穴区画が緩和?【ロ準耐による区画免除】というQ&A記事で解説しています。

 

さらに、『面積区画(建築基準法施行令112条)』が必要となる規模や区画の基準も、準耐火建築物の種別によって変わります。

ここでは詳細を割愛しますが、「準耐火イ-2・準耐火ロ-1」のいずれかであれば、500㎡以内ごとの面積区画が必要。

「準耐火イ-1・準耐火ロ-2」の場合は床面積1000㎡以内ごとで面積区画されていればOK、など準耐火建築物の種類によって建築基準法の制限が異なります。

 

まとめ