『天空率』とは｜高さ制限3種（道路・隣地・北側）の計算方法を解説

天空率（てんくうりつ）って何？
道路斜線などの高さ制限が天空率で緩和される？
天空率の検討方法が知りたい。

こんな悩みに答えます。

本記事では、建築基準法における『天空率』について、わかりやすく解説。

道路斜線や北側斜線といった高さ制限に適合しない場合でも、天空率の検討によってクリアできる可能性があります。

狭い敷地に高層の建物を計画する設計者にとって、欠かせない知識ですね。

✔️ 記事の内容

天空率とは
天空率の種類（建築基準法による3つの高さ制限）
天空率の緩和

このサイトは、確認検査機関で意匠審査を担当していた一級建築士が運営しています。

住宅から特殊建築物まで、1000件以上の設計相談を受けて得た建築基準法の知識をわかりやすくまとめていくので、ご参考までにどうぞ。

天空率（てんくうりつ）とは

『天空率』とは、ある地点から空を見上げたときの「建物の面積」と「空の面積」の比率です。

「建築物に遮られることなく、天空の見える割合が何%あるか」といったイメージ。

✓ 天空率の測定図

天空率の値が大きければ大きいほど、空の見える範囲が広いことを表しています。

天空率は建築基準法56条7項によって定められた基準で、以下の3つの高さ制限に対して適用が可能。

道路斜線
隣地斜線
北側斜線

例えば、計画中の建物が道路斜線制限に対してNG（不適合）になるとしましょう。

斜線制限を越える建物でも、天空率の検討によって基準を満たすことができれば、建築基準法に適合させることが可能に。

建築基準法による高さ制限は、敷地周囲の日当たりや風通しを守るために定められています。

天空率を算定し、空の見える範囲が大きく、圧迫感を与えない計画だと示すことで、法律の目的は果たせるわけですね。

天空率を理解するために必要な用語

天空率を検討するにあたって、まずは以下の用語の意味を理解しましょう。

計画建築物（けいかくけんちくぶつ）
適合建築物（てきごうけんちくぶつ）
測定点（そくていてん）
近接点（きんせつてん）

計画建築物とは

計画建築物とは、設計している建物を意味します。

文字通り「計画中の建築物」ですね。

適合建築物とは

適合建築物とは、高さ制限に適合する建築物をモデル化したものです。

例えば、道路斜線に対して天空率を検討する場合であれば、「道路斜線制限に適合する建築物」をモデル化します。

✔️ 適合建築物は高さ制限ごとに異なる

道路斜線制限の適合建築物⇒道路斜線を越えない建築物
隣地斜線制限の適合建築物⇒隣地斜線を越えない建築物
北側斜線制限の適合建築物⇒北側斜線を越えない建築物

適合建築物は、高さ制限に適合するものであれば、どのような形を想定しても構いません。

測定点とは

測定点（測定ポイント）とは、天空率を測定する位置です。

建築基準法によって、測定点の位置は決められており、以下の高さ制限ごとに異なります。

道路斜線
隣地斜線
北側斜線

✔️ 天空率の測定点の位置【一覧表】

	道路斜線	隣地斜線		北側斜線
測定距離	前面道路の反対側の境界線上	勾配1.25	16ｍ	立上り10ｍ	8ｍ
測定距離	前面道路の反対側の境界線上	勾配2.5	12.4ｍ	立上り5ｍ	4ｍ
測定間隔	道路幅員の1/2以下で、等間隔に配置	勾配1.25	8ｍ以下で、等間隔に配置	立上り10ｍ	2ｍ以下で、等間隔に配置
測定間隔	道路幅員の1/2以下で、等間隔に配置	勾配2.5	6.2ｍ以下で、等間隔に配置	立上り5ｍ	1ｍ以下で、等間隔に配置
測定高さ	道路中心線の高さ	－	平均地盤面	－	平均地盤面

近接点とは

近接点とは、“計画建築物の天空率”と“適合建築物の天空率”の差が最も小さい測定点です。

建築基準法では、この近接点において、三斜求積による天空率の詳細な検討が求められています。

天空率での適否を判定する方法

天空率の検討の結果、建築基準法に適合するとみなされる要件は以下のとおり。

「計画建築物の天空率」が「適合建築物の天空率」をすべての測定点において上回ること（計画建築物の天空率≧適合建築物の天空率）
近接点における天空率の詳細な検討でも、計画建築物の天空率が適合建築物の天空率を上回ること

出典：東京都港区

はじめに各測定点における計画建築物と適合建築物の天空率をチェック。
”計画建築物の天空率（％）”が”適合建築物の天空率（％）”よりも高いことを確認。
近接点（最も差分の小さい測定点）において、天空率の三斜求積図を作成。
詳細検討においても、計画建築物が適合建築物を上回ることを確認。

上記のプロセスを経て、ようやく天空率による建築基準法への適合性が証明されます。

確認申請図書で、どのように天空率の図面が作成されているかを見たい方は、確認申請マニュアルコンプリート版 2024-25という書籍をご活用ください。

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道路斜線制限の天空率

「道路斜線制限の天空率」は、道路斜線を越える高さの建築物をつくるときに適用されます。

つまり、道路斜線にはNGだけど、天空率が基準を満たせばOKというイメージ。

具体的な検討方法は、『道路斜線制限の天空率』を解説｜測定点の取り方・緩和基準も図解の記事にまとめているので、ご確認ください。

『道路斜線制限の天空率』を解説｜測定点の取り方・緩和基準も図解

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隣地斜線制限の天空率

隣地斜線制限も天空率での検討が可能です。

隣地斜線を越える建築物に対して、天空率を検討し、基準を満たせばOK。

詳しい基準は、『隣地斜線制限の天空率』について解説｜測定点の取り方・緩和を図解の記事にまとめています。

『隣地斜線制限の天空率』について解説｜測定点の取り方・緩和を図解

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北側斜線制限の天空率

北側斜線制限も天空率による検討は可能。

低層住居専用地域で敷地いっぱいに建物を計画したいときに、天空率を利用するケースがありますね。

詳しくは、『北側斜線の天空率』について解説｜測定点の取り方・高さ設定の基準の記事をご参照ください。

『北側斜線の天空率』について解説｜測定点の取り方・高さ設定の基準

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天空率の緩和

天空率に特有の緩和はありません。

以下の3つの斜線制限で使える緩和が、天空率の検討において、そのまま適用できます。

道路斜線
隣地斜線
北側斜線

代表的な緩和規定を挙げると、以下のとおり。

敷地と隣地・道路との高低差緩和
隣地に水面、公園、広場があるときの緩和

斜線制限の検討で適用される緩和基準を、適合建築物の作成時に反映させればOK。

✔️ 天空率の緩和に役立つ記事【一覧】

天空率Ｑ＆Ａ

天空率について、よくある質問をまとめました。

適合建築物は任意で小さなボリュームを想定してもいい？
計画建築物は実際の設計よりも大きめにモデリングしてもいい？

適合建築物は任意で小さなボリュームを想定してもいい？【不利側検討によりOK】

Ｑ. 適合建築物は、高さ制限を超えなければ、どのようなサイズでもいい？

Ａ. 構いません。
適合建築物を小さくすればするほど、天空率の検討において、設計者側に不利な検討となるからです。

“適合建物”を小さく想定する
“適合建物の天空率”は大きくなる
（“計画建物の天空率”は変わらないため）計画建物と適合建物の天空率を比較すると、差分が小さくなる
天空率の差分が小さいほど、設計者にとって不利な検討となる

敷地や道路の形状がいびつで適合建築物のボリュームを想定するのが難しいときは、明らかに斜線制限に適合する小さめの適合建物をつくって検討しましょう。

不利側検討を行っても天空率が建築基準法に適合する状況をつくるわけですね。

計画建築物は実際の設計よりも大きめにモデリングしてもいい？【問題なし】

Ｑ. 計画建築物は、設計中の建物よりも大きな立体をモデル化してもいい？

Ａ. 問題ありません。

計画建築物は、実際の設計よりも大きめにモデリングしても構いません。

例えば、凹凸のある建物を設計する場合、突出部をすべて包含するような計画建築物を作成してもよいということ。

不利側で検討しても建築基準法に適合することが証明できればOKです。

天空率を建築基準法で読む

天空率は建築基準法56条7項に定められています。

「建築基準法を読みたくない」という方は、建築法規ＰＲＯ２０２５　図解建築申請法規マニュアル や最新改訂版確認申請[面積・高さ]算定ガイドといった書籍で、図や表を見て理解するのがおすすめです。

（建築物の各部分の高さ）

第56条　建築物の各部分の高さは、次に掲げるもの以下としなければならない。

中略

７　次の各号のいずれかに掲げる規定によりその高さが制限された場合にそれぞれ当該各号に定める位置において確保される採光、通風等と同程度以上の採光、通風等が当該位置において確保されるものとして政令で定める基準に適合する建築物については、それぞれ当該各号に掲げる規定は、適用しない。

一　第一項第一号（⇐道路斜線制限）、第二項から第四項まで及び前項（同号の規定の適用の緩和に係る部分に限る。）　前面道路の反対側の境界線上の政令で定める位置

二　第一項第二号（⇐隣地斜線制限）、第五項及び前項（同号の規定の適用の緩和に係る部分に限る。）　隣地境界線からの水平距離が、第一項第二号イ又はニに定める数値が一・二五とされている建築物にあつては十六メートル、第一項第二号イからニまでに定める数値が二・五とされている建築物にあつては十二・四メートルだけ外側の線上の政令で定める位置

三　第1項第三号（⇐北側斜線制限）、第5項及び前項（同号の規定の適用の緩和に係る部分に限る。）　隣地境界線から真北方向への水平距離が、第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域又は田園住居地域内の建築物にあつては4ｍ、第一種中高層住居専用地域又は第二種中高層住居専用地域内の建築物にあつては8ｍだけ外側の線上の政令で定める位置