- 断熱等級5って、どんな基準？
- 電気代はどのくらい安くなる？
- 等級4で十分？それとも等級5を目指すべき？
こんな疑問に答えます。
この記事では、断熱等級5について以下のポイントをわかりやすく解説。
- 断熱等級5の基準値・UA値を地域別に図解
- 等級4との費用差・電気代の削減効果
記事を読むことで、断熱等級5の基本知識が身につき、最適な断熱性能を選べるようになります。
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住宅から特殊建築物まで1000件以上の設計相談を受けた経験をもとに、建築知識をわかりやすくまとめていきます。ご参考までにどうぞ。
断熱等級5の定義｜ZEH水準の高断熱住宅
『断熱等級5』とは、住宅の断熱性能を示す評価ランクのひとつで、「ZEH（ゼッチ）基準」と同等レベルの断熱性能を持つ住宅を指します。
断熱等級5の住宅は、以下のような特徴を持っています。
- 外皮（壁・屋根・床・窓）の断熱性能が高い
- 冷暖房に頼らなくても室温が安定しやすい
- 電気代・光熱費を大幅に削減できる
- 結露やヒートショックのリスクが低減される
断熱等級5はいつから？【2022年4月に新設された基準】
断熱等級5は、2022年（令和4年）4月1日に施行された等級です。
2025年4月に省エネ基準が義務化【等級5の重要性が高まる】
2025年4月から、すべての新築住宅に「省エネ基準（断熱等級4相当）への適合」が義務化されました。
さらに国は、2030年までに新築住宅の省エネ基準を「ZEH水準（＝断熱等級5）」に引き上げる方針です。
これから家を建てるなら「断熱等級5」も選択肢にいれましょう。
等級4ギリギリで建てた家は、将来的に「性能不足」とみなされ、資産価値が下がるリスクがあります。
断熱等級5の基準と数値｜UA値・ηAC値を地域別に解説
断熱等級は、主に「UA値（外皮平均熱貫流率）」と「ηAC値（イータエーシー：冷房期の平均日射熱取得率）」という2つの指標で評価されます。
地域区分別の基準値【一覧表】
日本は南北に長く、地域によって気候が全く異なります。
そのため、省エネ基準では全国を1〜8の「地域区分」に分け、それぞれの気候に合わせた基準値を設定しています。
断熱等級5をクリアするために必要な各地域のUA値・ηAC値の基準は以下のとおり。
| 地域区分 | 主な該当エリア | UA値の基準 | ηAC値の基準 |
|---|---|---|---|
| 1・2地域 | 北海道など | 0.40 以下 | 基準なし |
| 3地域 | 青森、岩手、秋田など | 0.50 以下 | 基準なし |
| 4地域 | 宮城、山形、福島、長野など | 0.60 以下 | 3.0 以下 |
| 5地域 | 茨城、栃木、新潟など | 0.60 以下 | 3.0 以下 |
| 6地域 | 東京、大阪、愛知、福岡など | 0.60 以下 | 2.8 以下 |
| 7地域 | 鹿児島、宮崎など | 0.60 以下 | 2.7 以下 |
| 8地域 | 沖縄など | 基準なし | 6.7 以下 |
多くの人口が集中する6地域（東京・大阪などの都市部）では、UA値「0.60以下」が断熱等級5のボーダーラインですね。
ZEH基準との関係
「断熱等級5の基準」＝「ZEH（ゼッチ）の外皮基準」と同じ水準です。
これまで「ZEH基準の断熱性」として高く評価されていたUA値が、2022年4月の制度改正によってそのまま「断熱等級5」に。
つまり、断熱等級5を取得するということは、国が推奨するエコ住宅（ZEH）と同等の高い断熱性能といえます。
断熱等級4との違い【比較表】
断熱等級4と、新設された断熱等級5では、性能にどれくらいの差があるのでしょうか。
「6地域（東京・大阪など）」を例に比較すると以下のとおり。
| 項目 | 断熱等級4 | 断熱等級5（ZEH水準） |
|---|---|---|
| 施行時期 | 1999年（平成11年基準） | 2022年4月新設 |
| UA値（6地域） | 0.87 以下 | 0.60 以下 |
| 断熱性能のイメージ | これまでの一般的な省エネ住宅 | 魔法瓶のように熱を逃がさない家 |
| 冷暖房効率 | 一般的 | 高い（光熱費を削減） |
UA値の基準が「0.87」から「0.60」と厳しくなっていて、「熱の逃げにくさ」が約30%も向上しています。
これからの家づくりにおいて快適性と資産価値を保つためには、断熱等級5以上を確保することがスタンダードですね。
断熱等級5にするための条件｜断熱材・窓の仕様
快適な温度を保つためには、上下左右すべての面から熱の出入りを防ぐ必要があります。
部位別の断熱材の目安は以下のとおり。
※省エネ基準が断熱等級4、ZEH基準が断熱等級5を示す
出典：「省エネ基準を満たすためのお勧め建材ガイド」及び「ZEHのつくり方」
壁の断熱
面積が最も広いため、確実な施工が求められます。
たとえば、高性能グラスウールなら 90mm〜105mm 程度、吹付硬質ウレタンフォームなら 75mm〜90mm 程度の厚みが必要です。
天井（屋根）の断熱
暖かい空気は上へ逃げ、夏場は屋根から強烈な日射熱が降り注ぐため、実は壁よりも分厚い断熱材が必要。
たとえば、高性能グラスウールであれば、壁の約1.5〜2倍にあたる 160mm〜200mm 以上を敷き詰めるのが一般的です。
床（基礎）の断熱
床断熱は、冬場の足元の「底冷え」を防ぐための要。
たとえば、水や湿気に強い押出法ポリスチレンフォーム（XPS）などのボード系断熱材を、床下や基礎コンクリートに 65mm 以上施工します。
窓（サッシ）の仕様
住まいの熱の出入りのうち、半分以上（冬場は約58%、夏場は約73%）は窓から。
窓の性能アップはコスパの高いポイントです。
- サッシ枠： アルミ樹脂複合サッシ、または オール樹脂サッシ
- ガラス： Low-E（ローイー）複層ガラス ＋ アルゴンガス封入
窓枠が熱を伝えない「オール樹脂サッシ」を採用すれば、結露のリスクも大幅に軽減できます。
断熱等級5にかかる費用｜等級4との差額は？
一般的な戸建て住宅（延床面積30〜35坪）の場合、断熱等級4から等級5（ZEH水準）にするための追加費用は、約50万円〜100万円が目安とされています。
主なコストは以下のとおり。
- 窓のグレードアップ（＋約30〜60万円）： 一般的なアルミサッシから、Low-E複層ガラス＋樹脂（複合）サッシへの変更。
- 断熱材の強化（＋約20〜40万円）： 断熱材の厚みアップや、より高性能な素材への変更。
追加費用は「補助金・優遇制度」と「光熱費」で回収
「100万円も高くなるなら等級4のままでいい」
断熱等級5（ZEH水準）は国が標準化を推進しているため、経済的なメリットもあります。
- 補助金の活用：国や自治体の省エネ住宅向け補助事業の要件を満たすと、数十万円〜100万円規模の補助金を受け取れる可能性あり。
- 住宅ローン減税の優遇：「ZEH水準の省エネ住宅」として認定されれば、フラット35などの金利を下げるすることも可能。
- 毎月の光熱費削減：冷暖房効率が良くなるため、電気代などの家計負担が減少。
断熱等級5のメリット
断熱等級5のメリットは以下のとおり。
- 健康リスクの軽減（ヒートショック対策）
- 将来の資産価値を維持
健康リスクの軽減（ヒートショック対策）
暖房の効いたリビングと、冷え切った廊下や脱衣所の「温度差」が小さくなります。
これにより、冬場に多発するヒートショック（急激な温度変化による心筋梗塞などの健康被害）のリスクを軽減できます。
将来の資産価値を維持
国は、遅くとも2030年までにはこの「ZEH基準（等級5）」を新築の最低基準に引き上げる目標を掲げています。
いま低い基準で家を建ててしまうと、将来売却や査定に出す際に「型落ちの性能」とみなされ、資産価値が落ちるでしょう。
断熱等級5のデメリット
断熱等級5のデメリットは以下のとおり。
- 初期費用が高くなる
- 「気密性（C値）」が低いと効果が半減する
初期費用が高くなる
建築時のコストが50万〜100万円ほど追加でかかります。
「気密性（C値）」が低いと効果が半減する
いくら断熱性能（UA値）を等級5に引き上げても、家にすきまが多く「気密性（C値）」が悪いと、そこから熱がどんどん逃げてしまいます。
断熱等級5の恩恵をフルに受けるためには、「高断熱」と「高気密」をセットで行える住宅会社を選ぶことが条件ですね。
まとめ
- 断熱等級5とは、住宅の断熱性能を示す評価ランクのひとつ。
- 断熱等級は、「UA値（外皮平均熱貫流率）」と「ηAC値（冷房期の平均日射熱取得率）」という2つの指標で評価される。
- 断熱等級4から等級5にするための追加費用は、約50万円〜100万円が目安。
- 断熱等級5のメリット
- 健康リスクの軽減
- 将来の資産価値を維持
- 断熱等級5のデメリット
- 初期費用が高くなる
- 「気密性（C値）」が低いと効果が半減する
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